【歴史】選挙権の歴史（1889～2026）を世界一わかりやすく解説！15円の壁から18歳選挙権まで

皆さん、こんにちは！「社会人先生」です。今日も楽しく歴史の知識をアップデートしていきましょう。

皆さんは、18歳になったら選挙に行けるのが「当たり前」だと思っていませんか？実は、日本で初めて選挙が行われた1890年当時、投票所に足を運べたのは、なんと日本の全人口のたった「約1%」の超お金持ちのおじさんたちだけだったんです！

「どうやって1%から今の当たり前になったの？」「税金の壁って何？」

今回は、テストや入試で「絶対に、100%グラフ問題で出題される」超重要テーマ、「選挙権の拡大の歴史」を、1889年から現在（2026年）まで、世界一わかりやすくガチ解説します！

日本の選挙権の歴史

大日本帝国憲法が発布された翌年（1890年）に、日本で初めての衆議院議員選挙が行われました。しかし、この時の選挙権の条件はめちゃくちゃ厳しかったんです。

「15円」と聞くと安く感じますが、今の価値にすると数百万円の税金を払っている超・大金持ちの地主や社長さんだけ。まさにVIP限定のプラチナチケットでした。

時代が進み、「お金持ちだけが政治を決めるのはおかしい！」という声が少しずつ大きくなります。そこで、政府は税金の条件を下げていきました。

少しずつ参加できる人は増えましたが、それでもまだ「税金を払っている大人の男性」だけでした。

大正デモクラシーの盛り上がり（労働争議や小作争議など）を受け、「税金で差別するな！」という運動が爆発します。そしてついに、加藤高明内閣の時に歴史が動きます。

貧しい農民や工場で働く労働者も、ついに政治に参加できるようになったのです。ただし、「女性」はまだダメでした。

第二次世界大戦が終わった直後、日本の民主化を進めるために、ついに女性にも選挙権が与えられます。（※実際の初めての選挙は1946年）

市川房枝さんや平塚らいてうさんたちが大正時代から必死に戦ってきた「女性参政権」が、ここでついに実現したのです。これでようやく、本当の意味での「普通選挙」が完成しました。

そして、記憶に新しい現代の大きな変化です。世界的な基準に合わせ、若者の声をより政治に反映させるために、なんと70年ぶりに年齢が引き下げられました。

現在（2026年）の皆さんは、この「18歳」のルールを生きています。高校3年生になれば、国を動かす一票を持てるということです！

この表と「1.1% → 2.2% → 5.5% → 20% → 50%」という数字の流れを、グラフ問題で絶対に選べるようにしておきましょう！

年	年齢・性別	納税額の条件	全人口に占める割合
1889年	満25歳以上の男子	直接国税15円以上	約1.1％
1900年	満25歳以上の男子	直接国税10円以上	約2.2％
1919年	満25歳以上の男子	直接国税3円以上	約5.5％
1925年	満25歳以上の男子	（制限なし）	約20％
1945年	満20歳以上の男女	（制限なし）	約50％
2015年	満18歳以上の男女	（制限なし）	-